「あなたにはどの様なスキルがありますか？」とは、就職活動をするときに必ず聞かれる言葉ではないでしょうか。
スキルや特技は人それぞれですが、今後も多くの需要が見込まれるのがITスキルです。
また一見IT関連の仕事とは無関係なようでも、基本的なパソコン操作などは必須という職場も多いでしょう。
ITスキルは働く上で、身に付けておいて損のないスキルといえます。
今回は障害者が仕事にいかせるITスキルについてお伝えします。
IT企業における障害者雇用
企業の障害者雇用枠を利用して、IT関連の職場に就職することを希望している方もいるのではないでしょうか。
今後の障害者雇用の展望と、IT関連企業の現状について解説します。
障害者雇用とは？
障害者雇用枠で働くためには、各自治体から発行された障害者手帳が必要となります。
どのような障害かによって手帳も異なり、身体障害の方は「身体障害者手帳」、知的障害の方は「療育手帳」 、精神障害の方は「精神障害者保健福祉手帳」が交付されます。
障害者雇用枠での就労は、企業からの合理的配慮を受けられるため、障害を持つ方でも働きやすい職場環境といえるでしょう。
障害者雇用の現状
障害者雇用促進法では、企業に一定数の障害者を雇用することを義務づけています。
障害者雇用率は2023年現在2.3％ですが、今後段階的に引き上げが決定しており、2026年7月には2.7％になります。
現状では障害者雇用率の算定は基本的に「週20時間から30時間以上働ける人」というルールが定められているため、障害特性や体調面から週20時間以上働くのが難しい障害者にはこのルールが障壁となり、障害者雇用が進まないという一面がありました。
そのため勤務時間について更なる見直しが行われ、2024年に施行される改正案では「週10時間以上20時間未満」も実雇用率の算定対象としてカウントされるようになります。
これにより週10時間から20時間未満の勤務の精神障害者・重度身体障害者・重度知的障害者を雇用率において0.5人分と算定できるようになり、更なる障害者雇用の促進が促されることが期待されているのです。
参照：厚生労働省HP
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000077386_00019.html
IT業界における障害者雇用
厚生労働省による最新の『障害者雇用状況の集計結果』によると、IT・情報通信業界の実雇用率は1.84%、法定雇用率達成企業割合も27.2％という決して高くはない結果となっています。
しかし、あるアンケートによるとIT業界の人材不足は「非常に不足している」「やや不足している」を合わせると実に8割以上に上りました。
そのうえで障害者雇用率の達成やIT人材の確保のために、障害者の採用を検討したいかという質問に対して「非常にそう思う」「ややそう思う」と実に9割を超える企業が、障害者雇用の確保に前向きであるという回答をしているのです。
今後伸びしろの期待できるIT業界で必要とされるスキルを獲得することは、将来の選択肢を増やす手段として有効だといえるのではないでしょうか。
参照：厚生労働省HP
https://www.mhlw.go.jp/content/11704000/001027391.pdf
基本的なITとは？
よく耳にするITという言葉は実際にどういう意味なのでしょう。
ITはInformation Technology（インフォメーション・テクノロジー）の略称で、日本語では「情報技術」という意味です。
主にスマホやパソコンなどの、コンピューターやインターネットを使った情報技術の総称で、「画像」「動画」「音声」「テキスト」などをデジタル情報として入手し、保存したり伝えたりすることを指します。
「ITスキル」と聞くと難しく考えてしまいがちですが、私たちが日常的にパソコンで検索したり、オフィスソフトで書類を作成したりすることも基本的なITスキルといえます。
参照：経済産業省HP https://www.meti.go.jp/policy/it_policy/jinzai/index.html
ITスキル習得には就労移行支援事業所の利用を！
ITスキルを身に付けるにはスクールに通ったり、独学で学んだりなどいくつか方法があります。
いずれも一長一短ありますが、障害を持つ方は就労移行支援事業を利用してITスキルを学んでみてはどうでしょうか。
金銭的負担も小さく、分からないことをすぐに聞ける学びやすい環境が就労移行支援事業所にはあります。
動画編集
動画編集とはパソコンで動画編集ソフトを用い、映像素材を加工・編集していく作業です。
プログラミングよりは難しい専門用語も少なく、未経験の方でも習得しやすいスキルといえます。
近年ではYouTubeやInstagram、FacebookなどSNSの発達に伴い、数多くの場面で動画編集のスキルを発信する機会があります。
動画編集ソフトには無料のものもありますが、有料ソフトの方が高品質の動画を作ることが可能です。
参照：厚生労働省「職業情報提供サイト（日本版O-NET）」https://shigoto.mhlw.go.jp/Occupation/Detail?occupationId=328
Webデザイン
Webデザインとは文字通りWebサイトをデザインすることで、Webデザイナーはクライアントに対しヒアリングを行い、Webサイトを制作します。
その過程でクライアントの要望に沿いつつ、Webサイトのターゲット層の視線に立った、見つけやすく分かりやすいデザインをする必要があるのです。
様々な年齢や性別の人々が目にするインターネットでは、すべての人にとって優しく使いやすい「ユニバーサルデザイン」を目指す意識が重要となってきます。
参照：厚生労働省「職業情報提供サイト（日本版O-NET）」https://shigoto.mhlw.go.jp/User/Occupation/Detail/326
まとめ
コミュニケーションに不安がある方や、既定の働き方にストレスを感じる方は、ITスキルをいかした仕事が向いているかもしれません。
特定分野へ強いこだわりや集中力があるなどの特性を持つ発達障害の方などは、リモートや分業の進んでいるIT企業との相性が良いとされています。
また基本的なITスキルはあらゆる業務に結び付くもので、将来的なことを考えれば身に付けておきたいスキルといえるでしょう。
私たちCOCOCARAは、就労移行支援事業所として、障害等の事情があってお仕事に就くことに苦労している方に対して、相談や就職準備、アドバイスなどのサポートを行っています。
また経験豊かなスタッフのサポートを受けて、ITに特化したスキルを学ぶことができます。
「障害があるから仕事が見つからない…」などのお悩みを抱えている方は、一人で悩まずに一度相談に来てみてはいかがでしょうか。
私たちと一緒にご自分に合った働き方について考えてみませんか。
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