高次脳機能障害とは？～症状・回復の可能性や社会復帰のために知っておきたいこと～

2025.11.04

「事故の後から性格が変わった」「以前のように集中できなくなった」そんな変化の背景に、高次脳機能障害が隠れている場合があります。

厚生労働省の最新の調査によると、現在約22.7万人の方が高次脳機能障害と診断され、日々様々な症状と向き合っています。

高次脳機能障害の最大の困難は、外見からは障害がわかりづらいため、周囲の理解が得られにくい点でしょう。

しかし症状を正しく理解して、適切な支援やリハビリを受けることで、穏やかな生活や社会復帰を目指すことは十分可能です。

今回は「高次脳機能障害とは何か」「代表的な症状や治療・リハビリの方法」「社会復帰に向けた支援制度」についてここあらさんとお伝えします。

参照：厚生労働省「令和４年生活のしづらさなどに関する調査（全国在宅障害児・者等実態調査）結果の概要」5P

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高次脳機能障害とは

高次脳機能障害とは、脳の損傷によって「記憶」「注意」「判断」「感情のコントロール」などの知的・心理的な機能に影響が出る障害です。

主に記憶障害や注意障害、遂行機能障害、感情コントロールの困難などの病状が現れます。

これらの症状は周囲から障害と認識されにくいため、本人の努力不足や性格の問題と誤解されることも多く、社会生活に影響が出やすい障害です。

また、症状の類似性から認知症と混同されることもあります。

高次脳機能障害と認知症の症状は似ているものの、発症時期の明確さや、進行性の有無などから、原因や治療へのアプローチは異なります。

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高次脳機能障害の原因と症状―記憶・注意・言語・行動の変化―

高次脳機能障害は見えない障害とも呼ばれる、脳の損傷による後遺症です。

その原因と主な症状をわかりやすく紹介します。

高次脳機能障害の原因

高次脳機能障害は「脳への何らかのダメージ」が原因で生じます。

主な原因は、脳梗塞や脳出血、くも膜下出血などの脳血管障害が最も多く、次いで交通事故や転倒による頭部外傷が続きます。

他にも心停止や窒息などによる低酸素脳症、脳炎や中毒などでも発症することが知られています。

外傷性の場合、当初は重篤な意識障害を伴わなくても、後から高次脳機能障害の症状が顕在化するケースもあるため、退院後の注意観察が重要です。

高次脳機能障害の主な症状と日常での気づき

高次脳機能障害の症状は多様で、外見からは分かりにくい点が特徴です。

日常生活や職場において、ミスや対人トラブルの増加として現れることが多く、「性格が変わった」「怠けている」と誤解されることも少なくありません。

症状の現れ方は個人差が大きく、複数の症状が重複することもあります。

一般的には次の5つのタイプに分類されます。

①記憶障害（新しいことが覚えられない、約束を忘れる等）

②注意障害（集中できない・同時作業が苦手）

③遂行機能障害（計画を立てられない、段取りが悪くなる）

④言語障害（言葉が出にくい・理解しにくい）

⑤社会的行動障害（感情の起伏が激しくなる・自己中心的な振る舞いが増える）

参照：国立障害者リハビリテーションセンター「高次脳機能障害を理解する」

参照：東北医科薬科大学病院「高次脳機能障害」

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高次脳機能障害は治るのか？

多くの当事者や家族が抱く最大の関心は、「高次脳機能障害は治るのか？」という点でしょう。

医学的に見ると、脳に生じた損傷そのものが、完全に元通りになることは難しいとされています。

しかし、適切なリハビリや訓練によって別の神経経路が働き、機能が回復することがあります。

回復には早期のリハビリや周囲の理解と協力、そして本人が安心して挑戦できる環境が大切です。

家族や職場の理解によって、患者の治療への意欲を高め、生活リズムを整えて記憶や注意力を補う訓練を行うことで、社会復帰の道筋を作ることができます。

高次脳機能障害は完治よりも、回復や改善を目指す障害なのです。

高次脳機能障害の治療法

高次脳機能障害の治療は、失われた脳機能を他の領域が補う、脳の可塑性を生かしたリハビリが主軸となります。

医師・作業療法士・言語聴覚士・臨床心理士・ソーシャルワーカーがチームとなり、患者の症状や生活状況に応じて支援を行います。

家庭や職場の環境調整も治療の一部と位置づけられ、本人だけでなく家族への教育やカウンセリングも重要です。

日常生活そのものを治療の場として活用する「生活リハビリ」は、作業療法、理学療法、言語療法、生活訓練などが含まれています。

また、高次脳機能障害の治療には、薬物療法も取り入れられています。

ただし薬物治療は注意機能や記憶障害、情動障害などの症状を和らげるために、あくまでも補助的な役割として利用されています。

高次脳機能障害は短期間で治すものではなく、生活を通して機能を再構築していく必要があるため、焦らずに継続することが最も重要なのです。

障害別のリハビリ方法

高次脳機能障害のリハビリは、症状の種類ごとに適した訓練を行うことが重要です。

代表的なリハビリ方法や支援のポイントを紹介します。

①記憶障害

新しい出来事や約束を覚えられない場合は、外部記憶を活用するリハビリが有効です。

メモ帳やスマートフォンのリマインダー、予定表などを使って、忘れない仕組みを作ります。

訓練では、日常動作の中で「記録→確認→実行」の習慣を身につけることを重視します。

また、作業療法士の指導のもと、成功体験を積み重ねることで、記憶の補完力を高めることが可能です。

②注意障害

「集中が続かない」「複数のことを同時にできない」といった症状に対しては、注意の持続や分配能力を鍛える訓練が行われます。

たとえば、簡単なゲームやタスク練習（文字探し・音の聞き分け・計算など）から始め、段階的に刺激を増やしていきます。

注意が散漫になりやすい環境では、作業エリアを整理し、静かな空間で一つずつ作業できる環境調整も重要です。

③遂行機能障害

物事の計画を立てたり、順序立てて行動したりするのが難しい場合、作業療法士や支援員が「手順表」や「行動スケジュール」を作成し、一緒に段階的に実行していくリハビリを行います。

日常生活の買い物や料理などを課題にし、「目的を決める→手順を立てる→実行する→振り返る」といった一連の流れを繰り返すことがポイントです。

最終的には、患者本人が自ら計画を立てられるよう支援します。

④言語障害

「言葉が出にくい」「理解しにくい」といった症状には、言語聴覚士による個別訓練が中心になります。

発語練習・語彙の想起訓練・会話練習のほか、ジェスチャーや筆談、イラストなどを使った代替コミュニケーションのトレーニングも取り入れます。

近年では、タブレット端末や音声アプリを使ったICT支援も進んでおり、本人の意思表出を支えるツールとして有効です。

⑤社会的行動障害

感情の起伏が激しくなる、他者への配慮が難しくなるなどの症状には、情動コントロール訓練と社会スキル訓練（SST）が併用されます。

心理士によるカウンセリングやグループ活動を通して、自分の感情を理解・整理する力を育てます。

また、他者との関わり方や職場でのマナー、ストレス時の対処法などを練習することで、社会復帰に向けた安定を図ります。家庭や職場での支援者との協働も大切です。

高次脳機能障害の方はこれらの症状が重複して現れることも多く、症状の重なり方や程度には個人差があります。

しかし、どの障害でもリハビリの基本は本人の特性を理解し、日常生活と結びつけることです。

焦らずに医療・福祉・家族・職場が一体となって支援を続けることで、少しずつ生活の質を高められます。

リハビリの進み方には個人差がありますが、継続することで少しずつ生活の安定と自信を取り戻せるのです。

参照：国立障害者リハビリテーションセンター「高次脳機能障害支援マニュアル」

症状に個人差があるのと同じで、リハビリも人それぞれ

受けられる支援について

高次脳機能障害があっても、医療・福祉・就労の支援を活用することで、日常生活や仕事への復帰が可能です。

医療面ではリハビリテーション病院や高次脳機能障害支援センターで、認知・行動面の訓練を受けられます。

福祉面では障害者手帳や自立支援医療制度を通じて、費用面の支援を受けられる仕組みがあります。

そして就職などで社会復帰を目指す際は、就労福祉サービスの活用も視野に入れてみましょう。

たとえば就労移行支援事業所を利用することで、職業訓練や生活リズムの整え方、コミュニケーション練習、就職活動支援などが受けられるのです。

しかし、高次脳機能障害と診断された直後は、どこに相談すればよいのか戸惑う方も少なくありません。

ここでは医療・福祉・就労の各分野で利用できる代表的な支援を紹介します。

【高次脳機能障害の主な支援窓口と受けられる支援内容】

支援窓口・機関名	主な支援内容	対象者・利用条件	相談方法・窓口例
高次脳機能障害支援センター（各都道府県）	専門相談、評価・診断支援、リハビリ情報提供、就労・福祉機関との連携支援	高次脳機能障害の疑い・診断を受けた方、その家族	各都道府県の支援センターに電話または来所予約参照：高次脳機能障害普及事業支援拠点機関一覧
地域包括支援センター	医療・介護・福祉の総合相談、高齢の方や家族の生活支援	原則65歳以上、または支援が必要な高齢者	市区町村役所HPで地域包括支援センターを検索・連絡参照：厚生労働省「全国の地域包括支援センター一覧」
障害福祉課（市区町村役所）	障害者手帳の申請、自立支援医療（更生医療）制度、福祉サービス利用支援	医師の診断書がある方（障害者総合支援法の対象）	市区町村の障害福祉課窓口で申請・相談可能
ハローワーク（専門援助部門）	就労相談、職業訓練、障害者雇用枠での就職支援、職場定着支援	働きたい障害のある方（手帳の有無は問われない場合あり）	各地域のハローワーク障害者窓口で相談参照：厚生労働省「全国のハローワーク所在案内」
就労移行支援事業所	就職に向けた訓練（ビジネススキル、生活リズム、コミュニケーション訓練）、就職活動支援、職場実習	18歳〜64歳で一般就労を希望する障害のある方	各事業所へ直接問い合わせ、見学・体験利用が可能
医療機関（リハビリテーション科・神経内科）	医療的リハビリ、神経心理検査、機能回復訓練	診断・治療中または回復期の方	主治医や医療ソーシャルワーカーを通じて紹介を受ける
家族会・ピアサポート団体	情報交換、悩み相談、体験共有、家族支援	当事者・家族・支援者など	日本高次脳機能障害友の会など、地域の家族会に参加可